ペットホテル用語集

飼い主の旅行・出張・入院などの不在時に、犬・猫等のペットを一時的に有料で預かるサービス・施設。

宿泊型（1泊単位）・日帰り型（デイケア）・訪問型（ペットシッター）の3形態がある。日本では動物愛護管理法に基づく第一種動物取扱業（保管）の登録が必要。

ケージ（檻）を使わず、スタッフ管理のもと犬・猫が自由に動ける形式のペットホテル。

社会化のメリットがある一方、複数頭の同時管理のため相性問題に注意が必要。多くの場合、トライアル宿泊や事前面談で他犬との相性を確認する。料金は完全個室型より低く、ケージ型より高い傾向。

獣医師が常駐する動物病院に併設または同一建物内に設けられたペットホテル。

医療ケアと宿泊が一体化しているため、シニア犬・持病のあるペット・短頭種など医療リスクの高い個体に最適。料金は専門ホテル型より高めの傾向（小型犬1泊4,000〜10,000円程度）。緊急時の対応・投薬管理・点滴対応が可能。

トリミングサロンが運営または併設するペットホテル。預け中にトリミング・シャンプーを同時利用できる。

預け期間中の被毛・皮膚ケアを依頼できるメリットがある。スタッフは犬の取り扱いに慣れているが、夜間スタッフ不在の施設が多い点に注意。

犬を受け入れず、猫のみを預かる専用施設。

犬の鳴き声・においが排除されるため猫のストレスが最小化される。完全個室・上下運動可能なキャットツリーを備える施設が多い。猫専門のため希少で、東京・大阪等の大都市に集中する傾向。

ケージなしの専用個室で1頭ずつ管理する形式。

他のペットと接触ゼロのため、ストレスが最も少ない。料金は高め（小型犬で1泊8,000円〜）。多くの場合、個室内にカメラを設置し飼い主にライブ映像を提供する。

スタッフが飼い主宅に訪問し、ペットの世話をする訪問型サービス。

ペットの環境変化によるストレスが最小化される。多頭飼育・高齢ペット・施設に慣れていない個体に向く。料金は1回30分〜1時間で2,000〜5,000円程度。動物取扱業登録は「保管」または「貸出し」に該当。

小型犬・中型犬・大型犬を別エリアで管理する形式。

体格差による事故・ストレスを避けるため。専門ペットホテルや動物病院併設型に多い。各エリアの設備（ケージサイズ・運動スペース）が異なる。

夜間も人が施設内に在中する管理体制。緊急時の初期対応が可能。

看板に「24時間対応」と書いてあっても、夜間スタッフは別棟・別フロアに住む形態もあり、本当に常駐かは要確認。獣医師による24時間対応は別概念。

日中のみ預かるサービス。宿泊なし。

1時間単位で課金される施設が多く、550円/時間〜2,750円/日（小型犬目安）。留守番が長い家庭の社会化・運動目的でも利用される。

スタッフが飼い主宅とペットホテルの間を往復し、ペットの送迎を行うサービス。

飼い主の負担軽減のため。1回1,000〜3,000円程度の追加料金が一般的。事前予約が必要。エリア限定（半径5km圏内など）の施設が多い。

GW・お盆・年末年始など、ペットホテル需要が集中する期間。1泊料金が割増になる。

繁忙期割増は通常+10%〜30%（1泊あたり+1,100円〜が目安）。予約は1〜2ヶ月前が一般的、人気施設は3ヶ月前から埋まる。当日予約・直前予約は不可になりやすい。

予約確定時に支払う前払金。キャンセル時の返金規定は施設による。

繁忙期は予約金必須の施設が多い。一般に総額の30〜50%、または1泊分相当。直前キャンセル（前日・当日）は予約金返金不可とする施設が多数。

初回利用前に短時間・1泊で施設に慣れさせるテスト預かり。

料金は無料〜半額。長期預け前のストレス耐性確認・施設との相性確認に有効。施設側もペットの行動傾向を観察できるため、本予約前に推奨される。

体重10kg未満の犬。チワワ・トイプードル・ヨーキー・マルチーズ・ポメラニアン等が代表。

ペットホテルの基準では小型犬を「5kg以下」「10kg以下」と分ける施設が多い。料金体系上、最も安いカテゴリ。日本では飼育犬のおよそ7割が小型犬と推定される。

体重10〜25kg程度の犬。柴犬・コーギー・ビーグル・ボーダーコリー等が代表。

料金は小型犬の1.2〜1.5倍程度。施設によっては「中型犬対応」を明示しているか確認が必要。柴犬は中型犬扱いが標準だが、小型犬料金で受け入れる施設もある。

体重25kg以上の犬。ゴールデンレトリーバー・ラブラドール・シェパード・ハスキー等が代表。

対応施設は全体の約3割に限定される。料金は小型犬の1.5〜2倍。大型犬専用ケージサイズ（幅90cm×奥行き70cm以上）の有無、スタッフのハンドリング能力、ドッグランの広さを要確認。

体重45kg超の犬。グレートデーン・セントバーナード・バーニーズマウンテンドッグ等が代表。

対応施設は全体の数パーセントに限定される。料金は1泊¥8,000〜¥15,000が目安。完全個室・大型犬専用エリアを持つ施設のみが受け入れる。事前面談・トライアル宿泊が必須の施設が多い。

頭部が短く、鼻が低い犬種。パグ・フレンチブルドッグ・ボストンテリア・シーズー・ペキニーズ等。

BOAS（短頭種気道症候群）のリスクが高く、夏季の熱中症リスクも著しく高い。麻酔リスクも他犬種より高いため、動物病院併設型ホテルが推奨される。航空輸送制限の対象犬種が多い。

犬猫が混合ワクチン・狂犬病ワクチンを接種済みであることを獣医師が証明する書類。

ほぼ全てのペットホテルで入館条件として提示が必須。犬は混合ワクチン（5/8/10種）と狂犬病ワクチン、猫は3種混合ワクチン（FVRCP）が一般的に求められる。接種後1〜2週間以内のワクチンは免疫獲得前のため受入不可となる場合あり。

犬パルボウイルス・ジステンパー・アデノウイルス（2型）・パラインフルエンザ・コロナウイルスを予防する犬用ワクチン。

室内犬向け基本セット。年1回接種が一般的。ペットホテルでは5種以上の混合ワクチン接種を入館条件とする施設が大半。

5種に加え、レプトスピラ感染症（カニコーラ型・ポモナ型・グリッポチフォーサ型）の追加予防を含む犬用ワクチン。

8種は3型、10種は5型のレプトスピラを含む。アウトドアで山林・河川に行く犬・ボルデテラ（ケンネルコフ）リスクのある集団施設利用予定犬に推奨。

集団飼育施設で感染しやすい犬の呼吸器疾患。ボルデテラブロンキセプティカ菌が原因。

ペットホテル・ドッグラン・トリミングサロンなど犬が集まる施設で飛沫・接触感染する。混合ワクチンに含まれていないため別途ボルデテラワクチン（鼻腔内投与）が必要。施設によっては接種証明書必須。

蚊を媒介に感染する寄生虫。心臓・肺動脈に寄生し重篤化する疾患。

予防薬（月1回投与）で防げる。多くのペットホテルでフィラリア予防証明を入館条件として求める。5月〜12月（蚊の活動期）の予防が一般的。

外部寄生虫の駆除・予防薬。スポット・チュアブル・首輪式がある。

ペットホテル入館条件として投与証明を求める施設もある。投与後24〜48時間でホテル受入の施設もあり、直前投与は要確認。

飼い主と離れることで強いストレス・不安行動（吠え・破壊行動・自傷）が生じる状態。

ペットホテル利用前のトレーニング（短時間留守番から徐々に延長）が推奨される。重症例では獣医師処方薬・行動療法が必要。トライアル宿泊で症状確認可。

犬・猫が様々な人・動物・環境に慣れるプロセス。

生後3〜14週齢の社会化期が最も重要。ケージレス施設では他の犬との社会化が促進される利点がある一方、過剰刺激でストレス源になる場合もある。

短頭種は呼吸器症状の急性悪化リスクのため、多くの航空会社が貨物室での輸送を制限・拒否する規定。

JAL・ANAは夏季（5〜10月）の短頭種貨物輸送を制限。短頭種の航空輸送を諦め、ペットホテル長期預けを選択する飼い主が多い。リスト対象犬種は航空会社により異なるため事前確認が必要。

犬への年1回接種が法律（狂犬病予防法）で義務付けられているワクチン。

生後91日以上の犬は登録と年1回接種が法律上の義務。ペットホテルは接種証明書（鑑札・注射済票）の提示を求める。猫には任意接種で、海外渡航時のみ必要。

ペットを有料で預かる事業者が動物愛護管理法に基づき自治体に登録する義務がある業種区分。

都道府県知事への登録が必須。登録番号・有効期間・動物取扱責任者氏名を施設内に掲示する義務。違反すると100万円以下の罰金。ペットホテルを利用する際は登録情報の有無を確認するのが安心。

第一種動物取扱業登録時に必須となる、動物の適正な取扱について業務全般を統括する責任者。

所定の資格（愛玩動物飼養管理士等）と実務経験が必要。1事業所に1名以上配置。年1回の研修受講が義務付けられている。